<目次>
  • 序章 人口急減社会への警鐘
  • 第1章 極点社会の到来 消滅可能性都市896の衝撃
  • 第2章 求められる国家戦略
  • 第3章 東京一極集中に歯止めをかける
  • 第4章 国民の「希望」をかなえるー少子化対策
  • 第5章 未来日本の縮図・北海道の地域戦略
  • 第6章 地域が活きる6モデル
  • 対話篇1 やがて東京も収縮し、日本は破綻する
  • 対話篇2 人口急減社会への処方箋を探る
  • 対話篇3 競争力の高い地方はどこが違うのか
  • おわりにー日本の選択、私たちの選択
  • 全国市町村別の将来推計人口


この3月から4月にかけて、姉の家族が過疎地域に引っ越しました。母からの又聞きなので正しいかどうかわかりませんが、「空き家バンク」を利用したとかしないとか。ちょうど「空き家バンク」というものの存在を知ったところもあり、俄然、興味が沸いてきました。



その自治体の情報を見てみると、人口密度が87人/平方キロ。名古屋近郊とは思えないほどの過疎地域です。ふと、『地方消滅』を思い出しました。みんなが読んでいる本は自分で読んでもあまり意味がないと思い、敬遠していたのですが、にわかにこの本に興味が沸いてきました。


書かれていることはほぼ想定どおりの内容で驚きはありません。いろいろ数字的な裏づけの確認ができました。なお、数字はすべて、日本創生会議のホームページに公開されているようです。



人口減少段階


人口減少段階~『地方消滅』より


本書でわかりやすかった要点をまとめてみました。少子化には三段階あり、日本全体では第一段階にあります。若年人口と生産人口が減り、老年人口が増え、全体としては人口が減ります。


ところが、地域によってこの差に大きく違いがあり、東京都区部は現在でも人口が微増しているはずです。平均的な中核都市はたしかに第一段階なのですが、人口5万人以下の市町村では第二段階に突入し、過疎地域では第三段階まで突入している地域も多そうです。


東京などの大都市や中核都市以外は、みな社会減に直面しているはずです。著者は、東京が人口減少段階に突入すると、東京が医療・福祉の担い手の減少により、東京に雇用機会が偏って創出され、地方から東京への人口流出が加速するのではないか?と危惧しています。


出生率の向上


人口減少に歯止めをかけるには、出生率の向上が不可欠です。出生率の向上は、有配偶率の向上と夫婦の子どもの数の向上の両方の因子によります。


20代の有配偶率を現在の4割から6割にアップすることが可能であれば、合計特殊出生率を1.4から1.8に引き上げることが可能です。早くに結婚すれば、二人目を持つ可能性も高くなります。


20代で恋人がいる人には、「早く結婚したほうがいいよ」と私は進めることにしています。


関連書籍


<地方への移住>

田舎に行きたいと思わせるのが、以下の三冊。


0円で空き家をもらって東京脱出! ( )
つるけんたろう
朝日新聞出版 ( 2014-08-20 )
ISBN: 9784022512079


空き家バンクについて。




田舎社会の自立に向けて。



ニッポン景観論 (集英社新書)
アレックス・カー
集英社 ( 2014-09-17 )
ISBN: 9784087207538


日本の田舎に隠棲するアレックス・カー氏。



<結婚・出産>

三十台より二十代での結婚・出産が望ましい理由。




<『地方消滅』への反論>

本書についての反論も出ています。しかし、著者の増田氏は元岩手県知事の方。岩手県と言えば、北海道の次に人口が過疎な自治体です。増田氏の経歴を考えても、本書での警鐘は納得のいくものです。



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